ここでは、さまざまな種類があるシニア向け住宅の基礎知識を解説します。ゆくゆくはご自身の入居を考えている方も、ぜひ参考にしてください。

住宅型有料老人ホーム

介護型有料老人ホームでは常駐するスタッフが介護サービスを提供するのに対して、住宅型老人ホームでは、介護サービスが必要になった場合に外部業者と契約します。このため、自立～比較的要介護度の低い人を対象とした施設と位置付けられます。

契約形態は利用権方式で、入居一時金が300～5,000万円程度、月々の料金が15～20万円程度となっています。

＜こんな方におすすめ＞

• ある程度元気なうちから便利で見守りのある安心な暮らしがしたい
• 要介護度が上がり、場合によっては施設を移ることになっても差し支えない

サービス付高齢者向け住宅

有料老人ホームが利用権方式であるのに対し、サービス付高齢者向け住宅は高齢者向けのサービスがついた賃貸住宅である部分が大きな相違点です。安否確認や生活相談等のサービスがつき、食事を提供するところもあります。介護サービスは外部業者を利用しますが、訪問介護事業所やデイサービスなどが併設されているところが多くなっています。

費用としては、契約時に敷金として家賃の2～4か月分（数十万円～数百万円）、月々の生活費は、家賃・管理費・共益費・水光熱費+食事代などで20万円～100万円程度です。

＜こんな方におすすめ＞

• 初期費用を安く抑えたい
• 要介護度が上がり、場合によっては施設を移ることになっても差し支えない

シニア向け分譲マンション

シニア向けの娯楽施設等を備え、コンシェルジュや食事提供等のサービスを受けられる分譲マンションです。介護サービスは外部業者を利用しますが、訪問介護事業所が併設され、日中看護師が常駐している物件もあります。

価格は数千万円～数億円と幅があり、住宅ローンの利用も可能です。所有権方式のため、売却、賃借、譲渡、相続ができます。月額の生活費は管理費・修繕積立金・水光熱費+食事代等で10万円～30万円程度が目安です。

＜こんな方におすすめ＞

• 相続や売却、賃貸等を視野に資産価値を重視したい。
• 戸建て住宅を売却して分譲マンションに移りたい。

まとめ

元気なうちから入居でき、いざという時は介護サービスが受けられるシニア向け住宅（高齢者住宅）には、介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者住宅、シニア向け分譲マンションなどがあります。

要介護度が比較的高くなっても安心なのが介護付き有料老人ホーム、そのほかは比較的要介護度が低い人向けです。有料老人ホームは利用権方式、シニア向け分譲マンションは所有権方式、サービス付き高齢者住宅は賃貸借方式という違いがあり、費用のかかり方も異なります。

このようにシニア向け住宅（高齢者住宅）にはさまざまな種類があり、入居する人の状態によって向き不向きがありますし、契約形態や費用が異なります。また、同じ種類の住宅でも費用や設備、サービスなどはさまざまです。