注目されているもの:

Advertisement

5年前と比較して評価を落とした大学・学部は?情報系が拡大、工学系に変化の波

Advertisement

大学・学部選びにおいて、今後の倍率や難易度を見通す材料の一つとなるのが「人気度」の変化です。志望動向の推移を追うことで、どの分野が伸び、どの分野が相対的に勢いを失っているのかが見えてきます。近年のデータをもとに、ここ5年間の学部系統の動きを読み解くと、興味深い傾向が浮かび上がります。

1.jpg

ある進学指導の現場では、模試の志望データを基に、2020年を指数100として2025年までの志望動向を比較しました。対象は主に国公立大学の前期日程で、情報系のみは2022年を基準としています。

全体を俯瞰すると、極端な落ち込みは見られません。上下の変動はおおむね1割前後にとどまっています。ただし、分野別に見ると明暗は分かれています。工学系は緩やかな減少傾向が続き、人文系・社会系・国際系は2023年にかけて一時的に落ち込み、その後の回復も限定的です。一方で理学系は堅調に推移し、情報系は例外的に大きく伸びています。

情報系の拡大は、学部や学科の新設・再編が進んだことも背景にあります。受験生の関心が高まっただけでなく、受け皿そのものが増えたことが志望者増加につながっています。理系人材全体が急増したというよりも、従来は工学系に含まれていた情報分野が独立し、志望先が分散したと見ることもできます。その結果、工学系の指数が相対的に下がって見える側面もあります。

2020年前後に人気を集めていたのは、工学部、国際・グローバル系、そして総合・学際・環境系でした。いずれも「実践的」「就職に有利そう」「将来の選択肢が広い」といったイメージが先行していた分野です。しかしその後、評価はやや落ち着きました。

学際系については、内容の具体性が志望者に十分伝わらなかった可能性があります。数理や統計を本格的に扱う情報分野が支持を集める一方で、名称が先行し中身が見えにくい学部は伸び悩みやすいという指摘もあります。環境系や総合系も同様に、学問領域の輪郭が曖昧だと敬遠されやすい傾向があります。

国際系の人気が落ち着いた理由としては、コロナ禍前の過熱感の反動に加え、社会環境の変化が挙げられます。AI技術の進展により語学スキルの価値の捉え方が変わりつつあることや、高校段階で探究学習が広がったことで、進学先に求める専門性への視線がより厳しくなったことも影響していると考えられます。

今後、特に動向が注目される大学のタイプもあります。地方にある非情報系の工学部は、都市部志向や情報系志向の強まりの影響を受けやすいとみられています。ただし、地域に根ざした産業やインフラ分野では引き続き一定の需要が見込まれ、土木や建築などは社会的必要性がむしろ高まる可能性もあります。

また、国際系を前面に打ち出す私立大学は、他分野との差別化が課題になるかもしれません。大学全体として強い特色を持つケースは別として、「国際」という名称だけでは選ばれにくくなる可能性も指摘されています。

さらに、文系寄りの情報・学際系も分かれ目に立たされています。情報系全体は伸びていますが、専門性が曖昧なプログラムは上位校以外で厳しい状況になる可能性があります。学際系は教育体制の整備に負担がかかるため、大学間で質の差が生じやすい構造的な課題も抱えています。今後は学部再編や統合が進むことも想定されます。

もっとも、これらはあくまで「人気」の動きであり、学問の価値そのものを示すものではありません。国立大学に限れば大幅な凋落は見られず、変動も比較的緩やかです。受験生にとって重要なのは、流行に左右されすぎず、自身の関心や適性を踏まえて進路を選ぶことです。

志望動向の変化は参考材料の一つにすぎません。人気の上昇・下降を冷静に受け止めつつ、自分にとって納得のいく学部・学科選びをすることが、これからの進学戦略ではより重要になりそうです。

Advertisement

最新ニュース
子ども1人に教育費1000万円超え?今からできる現実的な備えと「NISA」の活用法とは
子ども1人に教育費1000万円超え?今からできる現実的な備えと「NISA」の活用法とは
子育てをしている方なら一度は気になる「教育費」。最近では、子ども1人あたりにかかる総額が1,000万円を超えると言われており、将来への不安を抱える保護者も少なくありません。そこで注目されているのが「NISA(少額投資非課税制度)」を活用した資産形成です。さらに、今後導入が検討されている「こども支援NISA」にも関心が高まっています。本記事では、具体的な教育費の目安や、NISAで備えるメリットについて解説します。子ども1人あたり、実際いくらかかるの?文部科学省が発表した「令和5年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校卒業までにかかる学費を在学年数と掛け合わせることで、通学する学校の種類によって以下のような金額になるとされています。さらに、大学4年間の授業料などを加味すると、国公立大学に進学した場合でも合計で約840〜850万円、私立大学に進学した場合はおよそ2,500万円近くの教育費が必要になるケースも。つまり、どの進路を選んだとしても「子ども1人につき1,000万円以上の教育費がかかる」と考えておくのが現実的と言えるでしょう。教育費に「NISA」は使えるのか?それでは、教育資金の
Education
退職金1000万円を年2.5%の3ヶ月定期に預けたら実際の利息はいくらか
退職金1000万円を年2.5%の3ヶ月定期に預けたら実際の利息はいくらか
Lifestyle
「授業料無償化で“私立進学”が現実的に? 公立と私立の3年間費用差はどこまで縮まるのか」
「授業料無償化で“私立進学”が現実的に? 公立と私立の3年間費用差はどこまで縮まるのか」
高校進学を考える家庭にとって、これまで「公立=家計にやさしい」「私立=高額で手が届きにくい」というイメージは根強くありました。ところが近年広がっている「授業料無償化」によって、その常識は大きく変わりつつあります。「私立も視野に入れやすくなった」という声がある一方で、「実際どのくらい負担が軽くなるの?」「本当に公立と私立の差は小さくなるの?」と疑問を持つ保護者も少なくありません。そこで今回は、文部科学省の最新データをもとに、公立高校と私立高校の3年間にかかる費用を比較し、授業料無償化でどの程度差が縮まるのかを整理してみましょう。文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」によると、高校生1人あたりの学校教育費(授業料・教材費・修学旅行費など)の平均は、公立が年35万1452円、私立が年76万6490円。3年間に換算すると、公立は約105万円、私立は約230万円となり、差はおよそ125万円。単純に見ると私立は公立の2倍以上の負担となります。しかし、2026年4月からの制度拡充により、高等学校等就学支援金は公立で年間11万8800円、私立では最大39万6000円が支給されるようになりました。こ
Education
東京都、大学生の海外留学を本格支援!短期最大90万円・長期最大315万円補助「東京グローバル・パスポート」始動
東京都、大学生の海外留学を本格支援!短期最大90万円・長期最大315万円補助「東京グローバル・パスポート」始動
東京都は2026年9月5日、大学生らを対象にした海外留学支援制度「東京グローバル・パスポート」を新たに創設すると発表しました。2026年度夏の留学を希望する若者から応募を受け付け、年間600人を支援する予定です。
Education
コメント
Comment